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書評情報

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田村隆『省筆論』が10/8「読売新聞」で書評 - 2017.10.10

「源氏物語,書かずの効力――〔詳しい描写を省略したことを地の文にあえて書き残す『省筆』の手法が〕〈『源氏物語』に至ってはじめて豊かに用いられる〉という立場から,五十四帖中64か所に上る省筆の,さまざまなニュアンスや効力を厳密に読み解いていく」(評者:尾崎真理子氏・読売新聞社編集委員)

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家永真幸『国宝の政治史』が10/7「日本経済新聞」で書評 - 2017.10.10

家永真幸『国宝の政治史』が10月7日(土)「日本経済新聞」で書評されました.
「パンダと『故宮』の政治的価値――〔パンダの政治的価値が高いという〕そんな状況はどのようにしてできたのか.来歴を解き明かす興味尽きない一冊である.〔…〕パンダとならぶ『国宝』として台北にある故宮博物院の収蔵物にも焦点をあてる.」

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前田亮介『全国政治の始動』が「歴史学研究」2017年10月号で書評 - 2017.09.22

前田亮介『全国政治の始動』が「歴史学研究」2017年10月号で書評されました.評者は塩出浩之氏(琉球大学教授).
「議会制のインパクトを見出そうとする本書の問題関心は,一面ではむしろ原点回帰というべきものだろう.〔…〕本書の着眼の鋭さを認めた上で,さらに評者が問うべきなのは,本書の成果がどれほど新しい視界を切り拓いたかであろう」

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『高齢ドライバーの安全心理学』が「エルダー」2017年9月号に書評掲載 - 2017.08.31

「研究者の視点で,高齢ドライバーの事故の実態と対策を検討――著者が長年,警察庁の科学警察研究所で交通安全を研究してきた経験をもとに,高齢ドライバーの運転と事故の特徴を示し,『どのように危険なのか』科学的データに基づきわかりやすく解説する.〔…〕実用書とは異なるが,高齢労働者が業務でハンドルを握る機会が多い事業所の管理監督者には,ぜひ読んでもらいたい」

※掲載誌「エルダー」は,独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構が発行する事業所向けの啓発誌です.「エルダー」のWebサイトはこちら.

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『建築 未来への遺産』が「東京人」10月号に書評掲載 - 2017.08.31

「行間からあふれる情熱,立体的に浮かぶ肖像――筆者は,これまで鈴木の本を多く読んでいたので,最初に本書を手にしたとき,別の本からの再録が多いのかなと思ってページをめくったら,知らない論考ばかりで,まさに『新刊』だった.同時に,各章ごとに編者ら(あるいは盟友の安藤忠雄,藤森照信,難波和彦ら)による解題を付しており,これから鈴木に出会うであろう若い読者にとって良き入門書になっている.〔…〕序や解題のひとつひとつが鈴木の肖像を立体的に肉付けしていることも本書の醍醐味だろう」(五十嵐太郎氏:建築史家・建築評論)

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『政治を動かすメディア』が8/26「聖教新聞」に書評掲載 - 2017.08.31

「曲がり角における自省的論考――著者らが読んでほしいというジャーナリスト志望の学生や若い記者だけでなく,多くの人に示唆深い」

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『なぜ心を読みすぎるのか』が書籍レビューサイト「HONZ」にレビュー掲載 - 2017.08.28

「我々は常に他者を評価し,みきわめ,人物像を修正しながら(同時に評価され,みきわめられながら)対人関係を構築していくわけだが,理解の不可能性,困難さに加えて,『そもそも理解するべきなのか』まで思考を至らせてくれる,対人認知の心理学について,主要な知見,議論が揃っている貴重な一冊だ」(レビュアー・冬木糸一氏)
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『日本の人口動向とこれからの社会』が「エコノミスト」8/29号に書評掲載 - 2017.08.22

「本書は,この分野における重要な研究機関である国立社会保障・人口問題研究所の人口学の専門家グループによる体系的,網羅的,かつ啓蒙的な人口動向に関する研究書であり,しっかりとしたデータとアカデミックな考察に裏打ちされた研究成果がまとめられている.人口動向の行く末は社会保障のみならず日本社会の今後を大きく左右するから,幅広い読者にアピールできる」(井堀利宏氏・政策研究大学院大学教授)

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『政治を動かすメディア』が7/30「読売新聞」で書評掲載 - 2017.07.31

「記者の意識やニュースの現場,それに伴う課題が描かれる.〔…〕政治家のブログなどでの直接発信や,週刊誌の影響力の高まりなどメディアを取り巻く現状も率直に考察.ありようや手段が変わっても,メディアには民主主義を支える役割があることが伝わってくる.」

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『日本の人口動向とこれからの社会』が7/30『毎日新聞』で書評掲載 - 2017.07.31

「わが国の人口動態は,劇的な変化を示しだしている.この問題の研究の中心である厚生労働省の研究所スタッフらが書いたのが本書である.〔…〕問題は,今,少子化が止まったとしても何十年にもわたって人口減少が続くことである.政府も地方も企業も人口減少,経済縮小を前提にした政策でなければならない.日本の人口問題を考えるための平均余命,生産年齢人口の動き等々,資料や統計が豊富である.」

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